コラム
「最近、社内の士気低下が気になる」「全社的に仕事へのモチベーションが下がり業績が停滞している」「以前のように革新的な技術や商品、サービスが生まれにくくなった」「優秀な社員の離職傾向が顕著になった」──もし、経営者の方がこうした危機感を抱いていたとしたら、従業員エンゲージメントの低下を疑うべきかもしれません。ここでは、企業の成長に大きく関わる従業員エンゲージメントをどう評価し、改善していくかについて解説します。後半では人事制度や社内制度の観点から有効な打開策をご提案します。
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目次
従業員エンゲージメントとは、社員一人ひとりが自社の戦略や目標を正しく理解し、自発的に能力を発揮して会社に貢献しようという意欲の度合いを示す言葉です。この従業員エンゲージメントが低いと、冒頭で述べたように社内の士気が下がる、社員のモチベーションが鈍化して営業成績が振るわなくなる、商品開発などで思ったような成果が上げられないといった問題が起こります。
中でも無視できないのは離職率が上がること。特に優秀な社員ほど、離職してしまう傾向があります。なぜなら従業員エンゲージメントが低い企業では社員の裁量が小さいことが多く、意欲や能力のある人材ほど不満を抱きやすいからです。そうなると、離職率は必然的に高くなり、結果的に有能な人材が不足して士気低下や業績悪化を招くことになります。
「十分な裁量が与えられていない」と感じた社員は、会社への不信感をつのらせ、愛着を失っていきます。そして何より、自分の仕事に対する誇り、やりがいを実感できなくなります。もし、給与や待遇面で問題がなくとも、会社に対して心理的価値を感じられなくなった社員は離職してしまうでしょう。従業員エンゲージメントが低い会社、組織ではこうしたことが当たり前のように進行しているといえます。
従業員エンゲージメントの低下は、会社への信頼や愛着が失われること、同時に社員自身が会社に信頼されていないと不満を持つことで起こります。こうした負の連鎖を断ち切るために必要なことは次の3つです。
社員はただ給料を得るためにだけ働いているわけではありません。自分の仕事が社会にとって価値のあるものだと信じているからこそ、そこにやりがいを感じ、前進することができます。そして有能な人材ほどその傾向は顕著だといえるでしょう。
その意味からも、企業は社会にどんな価値をもたらそうと努力しているのかを社内外に向け常に発信し続ける必要があります。それは、経営上の理想や信条が明確であっても、それが社員間で共有されていなければ信頼や愛着は生まれないためです。もちろん、それでは社員各自が自分の仕事がどのように社会に役立っているか実感することもできないでしょう。だからこそ、企業のトップはことあるごとに自社のビジョンやミッションをアナウンスする機会を設けるようにする必要があります。
会社への愛着や忠誠心はトップに対してのみ抱くものではありません。社内に対しても同様の思いがあれば、仕事へのモチベーションを強く抱くことができ、社員には組織やチームのために貢献しようという気持ちが生まれます。
こうした雰囲気をつくるには、良好な人間関係づくりが欠かせません。雰囲気づくりに有効なのが「レコグニション活動」です。レコグニションとは金銭の代わりに感謝・称賛・承認が得られる心理的褒賞のこと。混同しやすい概念に「インセンティブ」がありますが、これは会社から従業員に対して与えられる金銭的報酬です。これに対してレコグニションとは社員同士が自発的に互いの努力や成果を評価する点が大きく異なります。こうした制度の導入も従業員エンゲージメントを高めるのに役立ちます。
年功序列が当たり前だった昔とは違い、成果を重視する今の企業風土では社員一人ひとりを適切に評価する取り組みがより重要な意味を持ってきます。なぜなら、「自分の貢献を正当に評価してくれている」「会社が自分を認めてくれている」という手ごたえがあれば、社員は会社に対し、より愛着や信頼を実感でき、組織に貢献しようとするからです。これが従業員エンゲージメントを高めるもっとも有効な方法といえるでしょう。
ただ、忘れてはならないのは、この従業員エンゲージメントの調査機会を定期的に持つこと。愛着や信頼といった要素を数値化、可視化することで、人事評価の取り組みが正しいのか修正すべきなのかが客観的に把握でき、継続的な施策改善ができるようになります。
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従業員エンゲージメントの向上は、企業の成長に不可欠な要素です。しかし、従業員エンゲージメントの調査や解析、課題に応じた施策の考案には、高度で専門的な知識や経験、スキルが必要です。これを社内の人事担当者だけで行うのは困難ですが、新たに人材を募集するにしても、採用コストがかかってしまいます。
そこで、おすすめしたいのがマッチング型の顧問紹介サービス「顧問バンク」の活用です。最大のメリットは、様々な得意分野を持つ人材から自社の課題解決にもっとも適したアドバイザーを的確に選べること。人事制度や社内制度に精通したスペシャリストも多数登録しているので、従業員エンゲージメントの向上に課題を感じているなら、ぜひご活用ください。
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