コラム
人材活用の方法は「継続的に雇う」と「ピンポイントで活用する」にわかれます。継続的に雇う人材を見つけたい場合は求人広告掲載支援サービス「FREE JOB」、ピンポイントで人材を活用したい場合は顧問マッチングサービス「顧問バンク」を活用するとよいかもしれません。ここでは、両サービスの特長と口コミなどについて解説します。
目次
人材活用の方法は、大きく以下の2つにわかれます。
1つ目の方法は、継続的に雇うことです。代表的な雇用形態として、雇用期間に定めがない正社員があげられます。継続的に雇うメリットは、長期的な視点で従業員を育成できることです。OJTや研修などを活用して、自社に適した人材へと育てられます。幹部候補として育成することも可能です。
2つ目の方法は、ピンポイントで活用することです。マッチングサービスで、必要なスキルをもった専門家を見つけて契約するなどが考えられます。ピンポイントで活用するメリットは、課題解決に直結する即戦力の人材を確保しやすいことです。
人材を継続的に雇いたい場合、求人広告支援サービス「FREE JOB」がおすすめです。さまざまな支援を受けられるため、採用活動を効率化できる可能性があります。ここでは、FREE JOBのサービス内容、申し込み方法、利用料金などを紹介します。
ここまで見てきた通りFREE JOBは多くの中小企業から支持されている求人サービスですが、具体的には、以下のサービスを提供しています。
1.求人サイトの生成および連携メディアへの掲載
FREE JOBは、クライアントから提供を受けた求人情報をもとに、連携採用メディアに求人ページを自動掲載または求人ページの掲載代行をしているようです。面倒な手間をかけずに最大20メディアへ掲載できる点が魅力です。2023年8月時点の主な連携採用メディアは以下のようになっています。
大手採用メディアはもちろん、特徴の異なる採用メディアへ求人情報を掲載できる点が強みです。具体的な掲載メディアは利用プランにより異なります。
連携採用メディアへ掲載するため必要になるのが求人ページです。FREE JOBは、クライアントから提供された求人情報をもとにクライアント専用の求人ページを生成します。契約締結後、すぐに生成されるためタイムリーな採用活動を行えます。
2.求職者問い合わせ専用の電話窓口
また、FREE JOBが求職者問い合わせ用窓口を設置している点もポイントです。求職者からの電話問い合わせは企業の代わりにFREE JOBが対応してくれます。したがって、営業時間内は通常業務で対応が難しい企業であっても求職者との接点を維持できます。小規模な事業者にとってはうれしいサービスといえるでしょう。
3.採用コンシェルジュ＆他サービス連携
以上のほか、FREE JOBは募集内容などの相談を行える「採用コンシェルジュ」、専用アプリ不要利用できるWeb面接ツールなども提供（株式会社スタジアム提供「インタビューメーカー」との連携）しています。適切に活用すれば採用活動の手間を大きく削減できる可能性があります。充実したサービスを提供している求人広告掲載支援サービスといえるでしょう。
FREE JOBの申し込みは対面と電話で行えます。申し込みの流れは次の通りです。
FREE JOBの申し込みは対面と電話で行えます。申し込みの流れは次の通りです。
【対面】
【電話】
いずれの場合も、担当者によるサービス案内からスタートしている点がポイントです。契約書類の確認後、最短2営業日で連携採用メディアへの掲載がスタートします。
掲載開始後は、FREE JOBのマイページで「掲載している求人票の確認」「応募者の確認」「採用コンシェルジュの予約」「請求額の確認」を行えます。求職者から応募があると、登録しているメールアドレスに応募通知が届けられます。応募者の詳細はマイページから確認可能です。サービス利用中に発生したわからない点や困った点はサポートセンター、求人に関することは採用コンシェルジュに相談できます。相談例として「求人票に掲載している内容を見直したい」「求人票に掲載している写真を変更したい」「応募数を増やす方法について相談したい」などが考えられるでしょう。
さらに詳しいサービス内容は、FREE JOB公式サイトの「お問合せ『ご契約前のお客様』」で確認できます。
FREE JOBの料金プランは「レギュラー」「アルバイト」「アドバンス」にわかれます。各プランの契約期間と料金は次の通りです。
| レギュラー | アルバイト | アドバンス | |
| 契約 | 6カ月契約 | 6カ月契約 | 12カ月契約 |
| 月額料金 | 54,780円 | 54,780円 | 54,780円 |
| 一括払い | 273,900円 | 273,900円 | 602,580円 |
※金額は全て税込
「レギュラー」と「アルバイト」の掲載可能求人数は1件、「アドバンス」の掲載可能求人数は3件です。連携採用メディア数は「レギュラー」が7媒体、「アルバイト」が9媒体、「アドバンス」が20媒体です。Web面接機能の有無もプランにより異なります。この機能を利用できるは「アドバンス」だけです。料金やサービスの違いを理解したうえで、自社に合っているプランを選択することが重要といえるでしょう。
希望していた人材を採用できたなどの理由で、FREE JOBを休止・解約したいケースもあるでしょう。休止・解約を希望する場合は、希望月の末日までにサポートセンターまで電話（0570-024-840）またはWebフォームから連絡します。受付時間は平日（年末年始を除く）10時～18時です。
ただし、契約満了月以外に休止・解約をすると、契約期間に応じた契約解除料金がかかります。「レギュラー」「アルバイト」の契約期間は6カ月、契約解除料金は月額料金2カ月分、「アドバンス」の契約期間は12カ月、契約解除料金は月額料金6カ月分です。
休止の場合は、同一プランで再開すると契約解除料金相当分が無料期間として付与されます（プラン変更を伴う場合は共通で2カ月分を無料期間として付与）。ちなみに、休止期間中に月額料金はかかりません。以上の仕組みを採用しているため、早期に人材を採用できてFREE JOBの利用を休止したとしても、費用と手間を抑えつつ採用活動を再開できます。大切な資金を有効活用できる点は魅力といえるでしょう。
「FREE JOBは怪しい」という口コミを見かけて利用を躊躇していませんか。詳細を知りたいと考えている方もいるでしょう。この口コミは、FREE JOBに掲載されていた企業が怪しかったため発生しました。この企業を実際に検索してみても、ほかの複数のサイトでも「〇万円騙しとられた」「弁護士に相談中」という口コミが多数並んでいます。掲載企業の評判がFREE JOBの評判になってしまったと考えられます。とはいえ、一部Webサイトで「FREE JOBは怪しい」と噂されていることは事実です。本当に信用できるサービスなのでしょうか。
FREE JOBは2023年9月現在累計12,000社以上が利用している求人広告掲載支援サービスです。多くの企業が利用しているため、トラブルが頻発していれば単に「怪しい」だけではなく、より大きな話題になっているでしょう。例えば、具体的な内容を記載した口コミが散見されるなどが考えられます。現在のところ、インターネット上にFREE JOBの悪い口コミはほとんど投稿されていません。
日本マーケティングリサーチ機構（JMR）が2021年6月期に実施した調査で3冠に輝いている点もポイントです。JMRは、ネットリサーチ国内トップクラスの実績をもつ事業者と評価されています。具体的には、以下の3部門でNO.1に輝いています。
調査は無作為に選出したインターネットユーザーに対して行われました。調査対象となった採用支援サービスは主要10社です。
出典：日本マーケティングリサーチ機構「JMR調査で3冠を獲得」
実績や調査結果を見ると、FREE JOBは多くの中小企業からは確かな評価を受けているといえるでしょう。
FREE JOBを運営しているのは株式会社FREE JOBです。代表取締役は川口雄大氏が務めています。本社所在地・設立年月日・資本金は次の通りです。
| 本社所在地 | 東京都豊島区西池袋1丁目4番10号 |
| 設立年月日 | 2019年12月10日 |
| 資本金 | 100,000,000円 |
事業内容は公式サイトで以下のように記載されています。
求人情報の提供、インターネットを介して行う情報検索の代行、webサイトにおける広告用スペースの提供
出典：FREE JOB「会社概要」
また、公式サイトに有料職業紹介（許可・届出受理番号：13-ユ-313757）の許可を取得していることが明記されており、企業情報からも怪しい点は見受けられません。
許可番号は以下より確認できます。
厚生労働省職業安定局「許可・届出事業所の検索」
課題解決につながる人材をピンポイントで活用したい場合は、顧問マッチングサービス「顧問バンク」がおすすめです。サービス内容などは以下の通りです。
顧問バンクは、課題を抱える企業と専門的なスキルなどを有する顧問をマッチングするサービスです。顧問は、案件票で公募したり人脈やスキルを検索してスカウトしたりできます。登録している顧問は9,000人超です。必要なときに、必要な人数だけ、登録顧問の中から選べます。契約期間に特別な決まりはありません。スポットで活用することも長期で活用することもできます。また、成果報酬などを相談することも可能です。柔軟性の高さが魅力の顧問マッチングサービスといえるでしょう。
顧問バンクには、さまざまな特徴を備えた人材が登録しています。したがって、営業・新規事業・人事・マーケティング・業務改善・海外ビジネスなど、企業の幅広い課題を解決できる可能性があります。例えば営業では、顧問の人脈を活用して大手企業のキーマンを紹介してもらう、顧問の知見を活用して営業リーダーを育成するなどの取り組みが行われています。自社にはない人脈やスキルを活用して、課題を解決できる可能性があります。
他の顧問サービスとの大きな違いは、紹介料などの中間マージンがかからないことです。一般的な顧問サービスは、顧問報酬の数十パーセントを紹介料として徴収します。企業にとってはコストを削減しやすいメリットが、顧問にとっては顧問報酬が高くなりやすいメリットがあります。契約期間や契約人数を自由に調整できる点も顧問バンクの特長です。一般的な顧問サービスは、契約期間は数カ月から、契約人数は数名までとしていることが少なくありません。
顧問バンクに登録している顧問は、全体の55.9％が上場企業の役職者です。年代は30代以下が11％・40代以下が17％・50代以下が25％・60代以下が38％・70代以下が9％です（2020年12月時点）。専門分野別の登録者数は以下のようになっています（2023年8月31日時点）。
| 専門分野 | 登録者数 |
| 経営・事業推進 | 6,171人 |
| 営業 | 5,297人 |
| マーケティング | 5,040人 |
| 管理部門 | 4,685人 |
| 業務改善 | 3,395人 |
| 海外ビジネス | 1,993人 |
さまざまな特徴を備えた優秀な顧問が登録しているといえるでしょう。
人材活用には、継続的に雇う方法とピンポイントで活用する方法があります。前者のメリットは人材を育成しやすいこと、後者のメリットは課題解決につながる即戦力の人材を確保しやすいことです。継続的に雇いたい場合はFREE JOB、ピンポイントで活用したい場合は顧問バンクの活用を検討するとよいかもしれません。
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