統率力アップ！マネジメント層の育成に効果的な研修内容

著者: 顧問バンク編集部／公開: 2020年10月14日／最終更新: 2022年9月15日

人事

企業において強い組織をつくるためには、課長や部長などのマネジメント層を対象とした研修が必要不可欠です。特に管理職として新たに就任したタイミングでは、求められる役割やミッション、スキルを定義する意味でも重要な意味を持ちます。

しかし、マネジメント層の研修が疎かになっており、なかなか人材が育っていかないと悩んでいる企業も多いもの。そこで今回の記事では、マネジメント研修の必要性や効果的な研修内容を紹介します。

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マネジメント研修の目的

課長や部長など、メンバーを管理する役職には実務を担当する人材とは異なる能力が必要です。しかし、管理職に昇格してすぐにマネージャーとして活躍できる人材は稀であり、日々の業務を経験しながら必要なスキルや能力を積み上げていくほかありません。

これまでの日本企業は年功序列で労働人口も多かったため、世代継承のように管理職のノウハウを自然と身につけてきたケースが多いのですが、時代が変わった現在、深刻な人手不足によって管理職の業務を体系的に教えてくれる人材も少なくなってしまいました。

そのため、ある日突然管理職に抜擢された人のなかには、組織のマネジメントや部下への教育など、新しいミッションに対して苦手意識を持ってしまう人もいます。このような管理職層が抱える悩みを解決し、マネジメント能力を向上させるためにもマネジメント研修が重要視されるようになりました。

マネジメント層の育成に効果的な研修内容

マネジメント研修と一口にいっても、内容や開催形態には様々なバリエーションがあります。最も一般的なのが「社内研修」です。これは社内の管理職を集めてマネジメントのノウハウを教えるもので、人事異動のシーズンに合わせて開催する会社も多いです。研修のテーマとして一般的なのは、組織や人材のマネジメント、コミュニケーションスキル、コンプライアンスなどがあります。

中小規模の会社などで研修の機会や講師が確保できない場合は、「社外研修」で補う方法もあります。これは管理職に対し社外で開催されている研修やセミナーへの参加を義務付ける、または参加を促すことで行います。自社にはない新しい視点や価値観に出会うこともでき、刺激を受けられることがメリットです。

研修の日程調整が難しい場合や、全国各地に拠点が散らばっている場合は「eラーニング」での研修も検討しましょう。時間や場所を確保しスケジューリングに悩む必要もないほか、働き方の多様化にともなってテレワークにも対応することができます。

本格的な職務につく前の新任のタイミングであれば、集合研修の時間を確保しやすいはずです。しかし、半年後、1年後といったタイミングでフォローアップを目的として研修する場合は、それぞれ抱えている業務も増えてきているためeラーニング等で知識を補強することも検討しましょう。

マネジメント研修が陥りがちな問題と対策

マネジメント研修の内容が抽象的になってしまうと、管理職本人が自分に期待されている役割を把握できず、研修後の働きに活かしきれないケースがあります。これを避けるためには、それぞれの立場、役割に応じて、具体的なミッションと求められるスキルを明確化することが重要です。例えば働き方改革にともない「残業時間を◯時間以内に抑制する」ことをゴールに定めます。そのために必要な対策を各部署で検討してもらうというのも良いでしょう。

また、管理職は「部下に仕事を任せ、ミスをしたときには正しく指導する」「組織としての目標を達成するためにメンバーを鼓舞する」「上司や関係部署と意見を調整する」など常に複数のタスクを背負わなければなりません。一度研修を受けただけでは、なかなか自分の働き方を変えられず壁にぶつかってしまうこともあります。

この問題の対策としては、マネジメント研修の数か月後にアンケートを取るなどして、研修の内容が現場で活かされているかを確認することが有効です。悩みを抱える管理職に対しては人事や組織の上司がフォローできる体制を整えておきましょう。

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研修の設計や講師を再検討して研修の質をアップ

マネジメント研修によって優秀な管理職を育てるには、それぞれが参加しやすい形式で研修を行うこと、研修の目的を明確にすること、研修後に成果を確認することの3点が重要です。マネジメントに関する知識を持つ人材が社内にいない場合は、人材育成のノウハウを持つ人に研修の設計や講師を任せて、研修の質を高めましょう。

「経営者が試行錯誤でマネジメント研修を行っている」「コンプライアンスや労務の知識を共有することに終始している」そんな場合は、マネジメント研修にテコ入れが必要です。

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